前回までのおさらい。


●　FXとは？　　円高、円安のレートの差を利用して利益を上げる

●　円安とは？　円の価値が下がる（数字は上がる）　　例　1ドル　100円⇒200円

●　円高とは？　円の価値が上がる（数字は下がる）　　例　1ドル　200円⇒100円

●　経済動向と値動き（チャート）から相場を予想

　　経済に影響を与える要因　「経済指標」　「金融政策」　「要人発言」


そして今回は、上記経済に影響する要因のひとつとして上げられる「経済指標」について。

経済指標　　各国の政府や経済関連の中央省庁
　　　　　　　　(日本では財務省、経済産業省、内閣府など)、
　　　　　　　　中央銀行(日本では日本銀行)が発表している「経済に関連する統計」です。

何だか難しい

経済状況を構成する要因　(物価、金利、景気、貿易)、経済活動を数値化したもの、
「経済活動のデータ」といったところでしょうか。
そして経済指標には、前回値・今回予想値・今回発表値の３つがあり、

注目すべきは「今回発表値と今回予想値の差（違い）」。

しかし「経済指標」、たくさんある
その中でも重要な経済指標として上げられるのはこの5つのよう。

　　●　米国雇用統計(非農業部門雇用者数・失業率)
 
　　●　GDP(国内総生産)

　　●　小売売上高

　　●　鉱工業生産

　　●　各種景況感指数

小難しい言葉が並びますが、これは言葉ごと覚えるしかなさそうだ。
これらの簡単なポイントと発表時刻。


●　米国非農業部門雇用者数

　他の経済指標と比べ、最大級の注目が集まることが多い指標。

　【米国雇用統計の発表時刻】

　　　毎月第一金曜日(場合によっては第二金曜日)、
　　　午後9時30分(米国冬時間期間中は午後10時30分)に発表


●　GDP　　　

　一定期間内に国内で産み出された付加価値の総額。

　GDPは同じ国の同じ時期の数値が複数回発表される。

　最も注目されやすいのは、最初に発表される速報値。

　【GDPの発表時期】　　　四半期(3ヶ月)ごとに発表　※カナダだけは毎月発表


●　小売売上高

　百貨店、スーパーマーケットやコンビニをはじめとする小売業者の売上額をまとめた指標。

　消費動向に注目していくことは経済動向を見ていく上では欠かせません。
　その消費動向を見極めるうえで最も重宝されている指標のひとつ。

　【小売売上高の発表時期】　　　米国・・・毎月中旬


●　鉱工業生産

　コンピューター、電化製品、自動車など工業品の生産高を示した指標。

　その結果からは、サービス業の景況や個人消費の状況も推測できます。

　「小売売上高」と合わせて数値を見ると、より消費動向を深く分析。

　【鉱工業生産の発表時期】

　　　日本、米国、英国、ドイツ、フランスなどの他に、ユーロ圏で、毎月発表。


●　景況感指数

　消費者やアナリストに現在の景気や、今後の景気動向について聞き取り調査や
　アンケート調査を行って集計し、その結果を指数化した指標。　

 

　景況感指の中でも注目度の高いものはこちら

　　ZEW景況感指数　　ドイツで毎月発表。数値がプラスのときは景気を楽観視している。
　　　　　　　　　　　　　　　数値がマイナスのときは景気が後退していると見ている。

　　IFO景況感指数　　　　　　　　　ドイツで毎月発表。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1991年を100とした指数。毎月下旬に発表。

　　米国消費者信頼感指数 　　　 米国の民間の調査機関であるカンファレンス・ボードが
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　毎月公表する消費者信頼感指数。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1985年時点を基準値＝100

　　ミシガン大消費者信頼感指数　　　米国ミシガン大学が毎月公表。消費者信頼感指数。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 1966年時点を基準値＝100


難しい言葉が増えてきましたね。
今まで経済に関心がなかったので、やけに難しく感じます。
なるべくわかりやすくと思っても、言葉自体はしかたありませんね。
内容をわかりやすく理解していくしかなさそうですね。

参考にこちらのサイトを紹介

　「FX　外貨どっとコム」さん「経済指標　用語解説」
　www.gaitame.com/market/about1.html

　実際の経済指標はこんな感じ「FX　外貨どっとコム」さんより
　経済指標　週刊予想カレンダー
　www.gaitame.com/market/yosoku.html

　「羊飼いのFX記録室」
　top.fxrec.com/
　こちらのサイトでは、NY市場の経済指標発表時のチャートを記録。
　大変興味深いコーナー「FX[ドル円]チャート記録」へ。


次回は「金融政策」についてです。